高額療養費制度を知って医療保険を見直し！年間8万円削減できた私の体験談
年金生活に入り、毎月の保険料が家計の負担になっていると感じる方は多いのではないでしょうか。特に医療保険は、老後の健康不安からつい手厚い保障を選びがちですが、その分保険料も高くなりがちです。
私もそうでした。退職して収入が減ったのに、もしもの時の医療費が心配で、以前からの医療保険を見直せずにいました。しかし、あるきっかけで「高額療養費制度」について学び、自分の医療保険を整理した結果、年間8万円もの保険料削減に成功したのです。今回は、その体験をお話しさせていただきます。
医療保険を見直すきっかけとなった「高額療養費制度」
最初は保険のことなど難しくてよく分からない、と正直敬遠していました。それでも何か家計を楽にする方法はないかと考えた時、友人から「公的な制度をもっと知ると、保険の見方が変わるかもしれないよ」とアドバイスを受けたのです。
そこで知ったのが「高額療養費制度」でした。名前だけは聞いたことがありましたが、具体的にどんな制度なのかは知りませんでした。専門家の方に、分かりやすく説明していただく機会があり、この制度の仕組みを理解できたことが、私の保険見直しの大きな一歩となりました。
高額療養費制度とはどのような制度か
高額療養費制度とは、簡単に言うと、ひと月にかかった医療費の自己負担額が、所得や年齢に応じて定められた上限額を超えた場合に、その超えた分が払い戻される制度です。
例えば、同じ月（1日から月末まで）に病院にかかって医療費が高額になった場合でも、一定の自己負担額を超えれば、それ以上は基本的に自己負担する必要がなくなります。この「一定の自己負担額（上限額）」は、年齢や所得区分によって異なります。特に、70歳以上の方や、さらに75歳以上になり後期高齢者医療制度の対象となった方は、現役世代と比べて自己負担の上限額が低く設定されています。
私は65歳になったばかりですが、今後70歳、75歳と年齢を重ねるにつれて、この制度によって医療費の自己負担がさらに抑えられる可能性があることを知りました。
高額療養費制度を理解した上での医療保険の見直し
高額療養費制度の仕組みを理解したことで、自分が加入している医療保険の保障内容を冷静に見直すことができるようになりました。
これまでの私は、「入院するとお金がたくさんかかるに違いない」という漠然とした不安から、入院給付金の日額を手厚くしたり、様々な特約をつけたりしていました。しかし、高額療養費制度があれば、医療費そのものの自己負担には上限があるわけです。
私の場合は、以下の点に注目して見直しを進めました。
- 入院給付金の日額: 高額療養費制度で医療費本体の上限が決まっているため、入院期間中の生活費や差額ベッド代などの「医療費以外」にかかる費用を補う、という考え方に変わりました。以前ほど高額な日額は必要ないと感じ、保障額を適正な水準に見直しました。
- 不要な特約: 入院一時金や手術給付金など、重複している可能性のある保障や、高額療養費制度である程度カバーされるような保障に関する特約を見直しました。特に、若い頃に加入した保険には、現在の自分には不要な特約が付いていることもあります。
- 公的保障と保険の役割分担: 高額療養費制度や、住んでいる自治体の医療費助成制度（もしあれば）でまかなえる部分と、民間の医療保険で備えたい部分（差額ベッド代、先進医療、長期入院の生活費など）を明確に区別する考え方を持つことが重要だと感じました。
具体的な手続きと年間8万円の削減効果
見直し方針が決まった後、私は保険会社に連絡を取り、保障内容の変更や一部解約の手続きを行いました。手続き自体は、保険会社の担当者やコールセンターの指示に従って進めれば、それほど難しいものではありませんでした。書類の記入などはありましたが、分からない点は都度確認しながら進めました。
その結果、複数の医療保険や特約を見直すことで、年間で約8万円の保険料削減を達成できたのです。毎月約6,700円の負担が減ったことになります。
この8万円は、私にとって大きな金額です。削減できた保険料は、日々の生活費に充てたり、趣味に使ったり、いざという時のための貯蓄に回したりと、家計にゆとりをもたらしてくれました。
まとめ：公的な制度を知ることが賢い保険見直しの第一歩
今回の経験を通じて、保険を見直す際には、まず公的な医療保険制度（特に高額療養費制度）がどのようなものかを理解することが非常に大切だと強く感じました。国の制度でカバーされる範囲を知ることで、民間の保険でどこまで備えるべきかが明確になり、無駄な保険料を支払うことを避けることができます。
もし、保険の仕組みや公的な制度について難しく感じるようでしたら、自治体の窓口や、中立的な立場のファイナンシャルプランナー、保険相談サービスなどを活用してみるのも良い方法だと思います。専門家の方に、ご自身の状況に合わせて分かりやすく説明してもらうことで、安心して見直しを進めることができるでしょう。
年金生活における保険料負担を軽減するためにも、ぜひ一度、ご自身の医療保険と高額療養費制度について向き合ってみることをお勧めします。