年金生活の家計を救う！払済保険で年間10万円削減できた私の体験談
年金生活で感じた保険料の重み
長年勤めた会社を退職し、年金生活が始まりました。現役時代に比べて収入が減ったことで、日々の暮らしの中で「これは削れないか」と考えることが増えました。その中で、毎月引き落とされる保険料が、家計にずしりと重くのしかかっていることに気づいたのです。
私が加入していた保険は、若い頃に加入した生命保険と、数年前に見直した医療保険でした。当時は必要だと考えて加入しましたが、年金生活に入り、家族構成も変わった今、これらの保険が本当に今の自分に必要なのか、疑問を感じるようになりました。特に生命保険は、子どもたちも独立し、以前ほどの死亡保障が必要ないのではないかと考え始めたのです。
しかし、保険の見直しは複雑そうに感じて、なかなか手をつけられずにいました。保険の資料を見ても専門用語が多く、どうすれば良いか分かりませんでした。そんな時、友人から「払済（はらいずみ）保険」という方法で保険料を減らしたという話を聞き、私も詳しく調べてみることにしたのです。
払済保険とは？私の保険料をゼロにできた仕組み
友人に教えてもらった「払済保険」とは、それまで積み立てた保険料をもとに、保険期間を変えずに保障額の少ない保険に切り替える方法だそうです。簡単に言うと、これ以上保険料を支払わなくて済む代わりに、将来受け取れる保険金額が少なくなる、ということです。
私の場合、加入していた生命保険は終身保険でした。この終身保険を払済保険に変更することで、その後の保険料支払いを不要にできると知りました。払い込み済みの保険料をもとに計算された保障額に減額されるものの、保険自体は継続されるという点に魅力を感じました。全く保障がなくなるのは不安ですが、保険料負担がゼロになるというのは、年金生活には非常に助かります。
具体的にどう見直したか：保険会社への問い合わせから手続きまで
払済保険について理解を深めた私は、まずは加入している保険会社に電話で問い合わせてみました。自分が加入している保険で払済保険への変更が可能か、変更した場合の保障額がいくらになるか、手続き方法について質問しました。
オペレーターの方は非常に丁寧に説明してくださり、私の保険は払済保険に変更可能であること、変更後の保障額、そして現在積み立てられている解約返戻金についても教えてくれました。変更後の保障額は、現役時代のものと比べると少なくなりますが、残された配偶者のことを考えると、全くゼロになるよりは安心だと判断しました。
手続き自体は、保険会社から送られてきた書類に必要事項を記入し、返送するだけでした。複雑な手続きはなく、郵送で完結できたため、PC操作に不安がある私でも問題なく進めることができました。もし、自分で書類を記入するのが難しければ、保険会社の担当者や窓口に相談することも可能だそうです。
この手続きを経て、私の生命保険の保険料支払いは不要となりました。元々、年間で約10万円の生命保険料を支払っていたため、これがそのまま家計の負担軽減につながりました。
払済保険のメリット・デメリット：私の経験から感じたこと
今回の払済保険への変更で、年間10万円という大きな金額を節約できました。これは年金生活にとって、非常にありがたいことです。最大のメリットは、やはり保険料負担から完全に解放されることだと感じています。また、万が一の際の保障がゼロになるわけではないという安心感もあります。
一方で、デメリットもあります。一番はやはり保障額が減ることです。もし、今後も以前と同じような保障が必要だと考えるのであれば、払済保険は適さないかもしれません。私の場合は、必要な保障額が変化していたため問題ありませんでしたが、見直しを検討される際は、ご自身の状況をよく考える必要があります。また、契約していた保険によっては、特約などが消滅してしまう可能性もあるため、事前に保険会社に確認することが重要です。
まとめ：自分に合った保険の見直しを諦めないで
年金生活における保険料の負担は、多くの方が感じている課題ではないでしょうか。私のように、昔加入した保険が現在のライフスタイルに合わなくなっているケースは少なくないと思います。
払済保険は、私にとっては非常に有効な保険料削減方法でした。年間10万円という金額は、日々の生活にゆとりを与えてくれました。保険の見直しは難しそうだと感じていましたが、保険会社に問い合わせてみたり、信頼できる情報を調べてみたりすることで、自分に合った方法を見つけることができました。
もし、現在の保険料負担にお悩みであれば、まずはご自身の加入している保険について、「本当に今の自分に必要な保障は何か？」と考えてみることから始めてはいかがでしょうか。そして、払済保険のような、保険料負担を減らす様々な方法があることを知っていただき、ご自身の状況に合った最適な見直し方法を見つけていただければと思います。専門家や保険会社の窓口に相談することも、有効な第一歩になるはずです。